せんじゅ眼科

日帰り手術・治療

眼科健診
企業健診
二次精密検査

人間ドック・区や会社の健康診断の眼科項目で要精密検査になったら

人間ドックや区健診、会社での健診で、要再検査や指摘を受けた場合は、早めに眼科を受診し、より詳しい検査を受けることをお勧めします。眼科の病気は自分で気づかないうちに進行していることがあります。病気によっては、あとから治療で取り戻すことができないため、早期発見と早期治療がとても大切です。

※検査にご来院の際は、お手持ちの眼鏡やコンタクトレンズがある場合はご持参ください。お使いの眼鏡やコンタクトレンズの調整の必要があるかどうか、視力が低下する目の病気がないかどうかを調べます。

※当院では、お休みが取りづらいお忙しい方にも受診しやすいように、緑内障疑いの方の精密検査として、眼圧・OCT検査などとともに精密視野検査も受診当日に行うことができます。

参考1:眼科疾患の健診要精査項目例
疑われる病名 所見
緑内障の疑い 緑内障の疑い視神経乳頭陥凹の拡大
網膜神経線維層欠損
視神経乳頭出血
加齢黄斑変性の疑い 加齢黄斑変性の疑い加齢黄斑変性前駆病変(ドルーゼン・網膜色素上皮の異常)
加齢黄斑変性(滲出型もしくは萎縮型)

(「日本人間ドック学会 眼底健診判定マニュアル」より抜粋)

参考2:疾患スクリーニングの要件からみた主な成人失明原因
緑内障 糖尿病網膜症 加齢黄斑変性
対象となる疾患が重要な疾患である。 緑内障40歳以上の5%、高齢者増加に伴い患者数の増加。進行は緩徐だが眼圧降下治療をしなければ失明の危険大。 糖尿病網膜症糖尿病は成人の10%、網膜症はうち35%。糖尿病網膜症は治療しなければ成人の両眼失明の危険大。本人の生活動作機能、生活の質を損なわせるのみならず、労働力、家族負担、医療費負担など社会的負担も増大。 加齢黄斑変性50歳以上の1-2%、高齢者増加に伴い患者数の増加。発症すると進行は早く、視力障害の危険大。
診断後の予防法、治療法、リハビリ法が確立している。 緑内障の発症予防は難しいが、早期発見から進展予防、視力、視野の維持に 眼圧降下治療が確立されている。 >糖尿病網膜症の発症予防、進展予防、視力回復について内科的治療、外科的 治療が確立。適切な時期に治療を行うことでほぼ失明を防ぐことが可能。視力向上も期待できる時代に。 加齢黄斑変性加齢黄斑変性の発症予防は難しいが、喫煙者に対する禁煙を推奨。禁煙は進展予防にも重要。AREDSカテゴリー3、4以上であれば抗酸化サプリメントが進展予防に有効。
診断後の予防法、治療法、リハビリ法が確立している。 緑内障緑内障の発症予防は難しいが、早期発見から進展予防、視力、視野の維持に眼圧降下治療が確立されている。 糖尿病網膜症糖尿病網膜症の発症予防、進展予防、視力回復について内科的治療、外科的 治療が確立。適切な時期に治療を行うことでほぼ失明を防ぐことが可能。視力向上も期待できる時代に。 加齢黄斑変性加齢黄斑変性の発症予防は難しいが、喫煙者に対する禁煙を推奨。禁煙は進展予防にも重要。AREDSカテゴリー3、4以上であれば抗酸化サプリメントが進展予防に有効。

(「日本人間ドック学会 眼底健診判定マニュアル」より抜粋)

情報機器作業健康診断(旧VDT検診)

パソコンなどの情報機器を使う作業を情報機器作業と呼びます。仕事でのパソコン作業のみならず、家庭でのパソコン、タブレット端末、携帯端末によるメールなどの操作など、常に誰でも情報機器作業をしている時代になっています。

情報機器を使うことにより起こる疲れ目、身体、心に影響のでる病気を情報機器作業症候群(VDT症候群)と呼び、現代病のひとつとなっています。

情報機器作業健診(VDT健診)は、情報機器作業者の健康状態を正しく把握し、健康障害の防止を図るために行われます。

企業担当者様へ:情報機器作業健康診断(旧VDT検診)のご案内

急速なIT(情報技術)化が進み、モニターやテレビなどのVDT(Visual Display Terminals)環境下での作業に身体的疲労、精神的疲労を感じる人達が増えて問題となってきました。このため、厚生労働省は「VDT作業における労働衛生管理のためのガイドライン(平成14年4月5日 基発0405001号)」を発出しましたた。しかし、それ以降、ハードウェア・ソフトウェア双方の技術革新により、職場におけるIT 化はますます進行しており、情報機器作業を行う労働者の範囲はより広くなっています。

また、携帯機器端末の多様化と機能の向上、タッチパネルの普及など入力機器の多様化、装着型端末(ウエアラブルデバイス)の普及などに伴い、作業形態はより多様化しています。このため、従来のように作業を類型化してその類型別に画一的に健康確保を行うことは困難となってきました。このような状況を踏まえ、多様な作業形態に対応して、きめ細やかな対策をするために、新たに「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン(令和元年7月12日 基発0712第3号)」が発令されました(平成14年のガイドラインは廃止)。情報機器作業者の健康管理のひとつとして眼科的検査(配置前および1年以内ごとに1回、定期実施)が必要です。

当院では情報機器作業健康診断(旧VDT検診)を行っています。

当院での情報機器作業健診(VDT健診)項目

  • 1. 問診(業務歴および既往歴の調査、自覚症状の調査)
  • 2. 屈折・矯正視力検査(5メートル、50cm)
    ※メガネ(コンタクト)で情報機器作業をされている方は、メガネ(コンタクト)をかけて測定します。
  • 3. 調節機能検査(40歳以上)
  • 4. 眼位
  • 5. その他医師が必要と認める検査
    • 涙液破壊時間検査
    • 生体染色検査
    • 細隙灯顕微鏡検査
    • 精密眼底検査

費用

5,500円(税込)

その他

  • ドライアイは、情報機器作業と密接に関係があるため、 問診において眼乾燥感、異物感、痛み、間欠的な見づらさを訴える場合は、ドライアイを考慮して診察にあたります(涙液破壊時間検査 ・生体染色検査・細隙灯顕微鏡検査)。
  • 検査の結果、現在の矯正状態かつ情報機器作業距離で十分な視力が得られていないと判断された場合は、当院で作業に適した矯正眼鏡等の処方を行うことができます(後日保険診療になります)。
  • 産業医・労働衛生コンサルタントとして活動する眼科医より、パソコン作業による眼の疲れの相談、対処方法などのアドバイスも可能です。また、情報機器作業健診(VDT健診)検査内容、診察の時間帯などのご相談に応じることもできます。
    ご興味がありましたら、お問い合わせフォームよりご連絡くださいませ。
  • 産業医・労働衛生コンサルタントとして活動する眼科医より企業様への社内講演・セミナーも行うことができます。
    ご興味がありましたらお問い合わせフォームよりご連絡くださいませ。
参考:情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン(令和元年7月12日 基発0712第3号)による新作業区分と健康管理
作業区分の定義 健康管理
拘束性のある作業(注1) 作業区分の定義1日に4時間以上情報機器作業を行う者であって次のいずれか
  • 常時ディスプレイを注視、または入力装置を操作
  • 休憩や作業姿勢の変更に制約
健康管理健康診断
  • 業務歴
  • 既往歴
  • 自覚症状の有無
  • 眼科学的検査
  • 筋骨格系検査
それ以外(注2) 作業区分の定義上記以外の情報機器作業対象者 健康管理自覚症状を訴える者のみ上記の検査を行う
それ以外(注2) 作業区分の定義上記以外の情報機器作業対象者 健康管理自覚症状を訴える者のみ上記の検査を行う

注1:作業時間または作業内容に相当程度拘束性があると考えられるもの(すべての者が健診対象)
注2:上記以外の者(自覚症状を訴える者ののみ健診対象)

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